首都直下地震や南海トラフ地震など、今後起こると言われている大規模災害への備えが大きな課題となっています。災害時のトイレ問題は、これまでも繰り返してきた命に関わる問題です。そこで、日本トイレ研究所は、都市部のトイレの備えの現状を把握することを目的として、東京と大阪の市民を対象に、アンケート調査を実施しました。
　調査の結果、地震の際に避難する場所として全体の67%が自宅での避難を望んでいることがわかりました。その一方で、トイレの備えは17%にとどまっており、52%は避難所のトイレ、公衆トイレ、公園トイレを利用することを望んでいることがわかりました。

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